Feb 12, 2009

スマートフォンのホテル予約

ふわりと、思いつきで旅をするので、思いがけない場所で急に宿泊になる場合があります。そんな時にも便利なインターネット。最近のスマートフォンを購入したので、他のホテルを予約これですべて終わってしまいます。インターネットで検索して、その日のホテルの予約を済ませて、念のため電話で確認して、残りは頭だけ。本当に便利な世の中になったのです。
昔の話になっているが、過去に名古屋で結婚式があったときに、名古屋のホテル宿泊したことに感謝しています。名古屋駅近くにあるシティホテルです。その時の思い出について説明します。場所のかは確かではないが、名古屋のホテルの朝食がとても充実していてびっくりしました。これでもかというほどの量に圧倒されました。
 石油メジャーのトタルが発表した2010年第4四半期(10〜12月)決算は、再調達原価基準による純利益(特別項目と在庫の評価額変動の影響除く)が前年同期比23%増の25億5,600万ユーロとなった。石油・ガス価格の上昇と生産量の拡大が寄与した。

 売上高は前年同期比11%増の401億5,700万ユーロ。石油・ガスの生産量は原油換算で日量234万バレルと前年同期から0.4%増加した。ただ、最終利益は20億3,000万ユーロと2%減少した。

 一方、2010年通期の調整後純利益は前年比32%増の102億288万ユーロ。売上高は21%の1,592億6,900万ユーロだった。

 同社はまた、投資に向けた今年の予算として200億ドルを充てることを明らかにした。

 政府統計局(ONS)が11日発表した1月の生産者物価統計は、出荷価格指数が121.1ポイント(2005年=100、速報値)となり、前年同月比4.8%上昇した。前月の4.1%(改定値)からも大幅に加速し、2010年5月以降で最大の伸びとなっている。

 最大の押し上げ要因は石油製品で15.3%のプラス。ほかに伸びが目立つのは化学製品・医薬品と食品で、それぞれ8.6%、5.1%値上がりした。なお前月比で見ると、全体で1%上昇している。

 価格変動の激しい食品・飲料・たばことガソリンを除いたコア出荷価格指数は、前年同月比で3.2%、前月比で0.7%のプラスだった。

 一方、仕入価格指数は158.5ポイントで、前年同月比13.4%値上がりした。最大の押し上げ要因は原油で伸び率は28.8%。また前月比では全体で1.7%の上昇だった。

2011年2月7日、英デイリー・テレグラフ紙は、国連の専門機関・世界観光機関は中国が7年以内に最も人気のある観光地になると予測しているが、収入や休暇の増加により中国観光産業は発展しているものの、まだ5つの障害があると指摘した。11日付で環球時報が伝えた。

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言葉の壁:空港に降り立ちタクシードライバーに宿泊先のホテル名を告げ、そのホテルに泊まるという、どの国でもできることが中国では通用しない。よって団体旅行に参加せざるを得なくなり、これが中国観光の伸びを妨げる要因の一つとなっている。

コスト:人民元が強くなり、すでに中国観光は安いとは言えなくなっている。また、言葉の問題や西洋人の好みの理解不足などサービスの質も劣る。

イメージの悪さ:これは西洋人記者の責任でもあるが、専制政治と煙った街並みというのが欧米メディアにおける中国のイメージである。驚くのは中国での生活の話になると、冒険家ですら訝しがり恐れさえすることだ。

環境:確かに中国には風光明媚な森林や山脈などがあるが、欧米のように良い状態で保護されているとは言えない。万里の長城は重要な観光ポイントだが、国の環境産業の基礎とはなり得ていない。

過度の混雑:日増しにその数を増す観光客を満たすだけの十分な観光インフラが整っていない。中国の観光地はどこもショッピングセンターのようだ。状況は改善されつつあるものの、まだ人的サービス面なども含め時間はかかるだろう。(翻訳・編集/中原)


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 【ワシントン=柿内公輔】オバマ米大統領が14日発表する2012会計年度(11年10月〜12年9月)の予算教書の概要が判明した。財政赤字を10年間で合計1兆1千億ドル(約92兆円)削減するなど歳出抑制の姿勢を強調する。政府高官の話などとして米メディアが13日までに伝えた。

 米紙ニューヨーク・タイムズによると、赤字削減の3分の2は歳出削減で実施する。12年度だけみても、空港関連で10億ドル超の歳出をカットし、水処理施設拡充などの交付金も約10億ドル削減。低所得者向けの暖房費補助も半減させ、森林局向け予算も削られる。

 昨年末に延長が決まった富裕層向け減税(ブッシュ減税)は、12年末の期限をさらに延ばすものの、超富裕層は除外する方針だ。

 大統領は1月の一般教書演説で、公的医療保険や年金、安全保障などを除いた裁量的歳出を5年間凍結する方針を表明。これによる赤字削減効果を10年間で4千億ドルと見込んでいる。

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