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大腸がんを発見するために

大腸がんを早期に発見するためには、検便が重要な意味を持つ。便に血が混ざっていないかどうかを検便での調査である。トイレで便を出した後、水を流す前に、専用の容器に便を採取し、密封する。そんな勇気を病院に提出すること。この検査を受ければ大腸がんを早期発見することができます。受けた方が良い検査の一つだ。
免疫療法は、体にやさしいがん治療方法として注目を集めています。がん治療は、これまでの抗がん剤などを使用して、治療が中心であったが、抗がん剤による副作用に苦しむ患者さんが多かったです。免疫療法は抗がん剤治療とは異なり、副作用の心配がないのが特徴です。免疫療法は、実際に様々なリンパ球治療と漢方薬治療など様々です。
　◇児童「この学校で思い出を」
　新燃岳の噴火で、気象庁は１日、入山規制を半径３キロから同４キロへ広げた。高原町では避難勧告地域にある狭野（さの）小学校の児童（５６人）が、高原小学校の教室を借りて授業を再開した。また、県と国土交通省は、火山灰が雨で流される土石流などの２次災害防止の連絡会を発足させた。【石田宗久、小原擁】
　新燃岳の火口から東へ約９キロに位置し、閉鎖が決まった高原町立狭野小学校（５６人）の児童たちは１日、同小から北東約４キロにある高原小学校の教室を借りて授業を再開した。
　午前７時過ぎ、保護者の車で次々に登校した児童たちは高原小から図工室や家庭科室など６教室の提供を受けた。避難所の町総合保健福祉センターから登校した６年生の大童有星（ゆうせい）くんは「いつもとは違うけど、友達もいるし、この学校で思い出になる時間にしたい」と笑った。同じく６年生の松枝光希くんも「友達の顔をみて安心した」とほっとした顔を見せた。
　校舎前で、車から降りて来る児童に「おいで、おいで」と手招きしていた狭野小の１年生担任の池田幸教諭（５２）は「子供たちは知らない校舎で不安だろうから、少しでも安心させたい。保護者も不安でしょうが、精いっぱい子供たちを見守りたい」と語り、高原小の教諭らに「お世話になります」とお辞儀していた。
　◇土石流発生も警戒
　新燃岳の噴火で周辺に積もった火山灰は、雨で流されて土石流や泥流になる２次被害が懸念される。県と国土交通省宮崎河川国道事務所は１日、土砂災害防止に向けた連絡会を発足し、警戒強化を確認した。
　また、河川の監視カメラや土石流センサーを設置し、情報を自治体と共有予定。雨量に応じた警戒情報の暫定基準の設定も検討している。
　火山灰が積もると雨は地面に染み込みにくく、泥流化。河原の石や砂を巻き込み土石流となる危険がある。大淀川支流で警戒が必要で、同省は先月２８、２９日、火口南東の都城市など１２８カ所で降灰状況を調査。火口から約２０キロの範囲で、土石流に注意が必要な１センチ以上の降灰を確認した。最も厚みがあったのは都城市夏尾町の１６・６ミリだった。
　宮崎事務所は１日、高原町で大淀川支流の高千穂川と祓（はらい）川の計３カ所で、砂防ダムにたまった土砂の緊急除去作業に着手した。重機を使い約２万５０００立方メートルを取り除く。
　噴火翌日の２７日、九州地方整備局が国道で始めた降灰除去作業では、灰が舞い上がるのを抑える散水車と路面清掃車計１０台で約６８０立方メートルを除去。今後も応援車両を得て態勢を強化する。
　◇勧告は「早めの対応」−−知事見解
　新燃岳の火山活動で高原町の日高光浩町長が避難勧告した判断について知事は「住民の生命や安全を守る責務を首長は負う。万全の対応という判断だ」と理解を示した。
　溶岩ドームの成長に気象庁が警戒レベルを３（入山規制）から４（避難準備）に引き上げるかどうかを協議するという情報を受け、町は３０日深夜、避難勧告を発令。
　警戒レベルは結局維持され３のまま。一部に避難勧告を過剰反応とする声があるが、入山規制は２キロから３キロに広げられ、爆発的な噴火があった１日にはさらに４キロに拡大された。
　３１日に現地を訪問した知事は「警戒レベルが４や５にならなければ避難勧告を出してはいけないのではない。火山れきや降灰、鳴動、空震。住民はかなり不安に思っている。早め早めの対応としての勧告だった」と述べた。
　なお、知事が３１日に東国原英夫前知事から県庁で激励を受けた際、高原町が知事の訪問予定を午前から午後に変更した経緯には「前知事の訪問は前日に決まっていた。町長には『早く行きたい』と伝えたが、時間調整は事務方。前知事訪問の影響はない」と理解を求めた。

２月２日朝刊

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　九重町の坂本和昭町長は２日、霧島山系・新燃岳噴火で住民の一部に避難勧告を出した宮崎県高原町の日高光浩町長を訪ね、お見舞いを述べるとともに「避難住民のために役立てて」と地元で生産されているミネラルウオーター４８０本を届ける。
　九重町と高原町は、周辺自治体と合併せずに頑張っている町村が０５年に組織した九州地区自立町村ネットワーク会議の仲間同士。さらに、九重町内にあるくじゅう山系の硫黄山は９５年１０月に噴火後、火口から半径１キロ以内が立ち入り禁止になった。翌９６年１２月から同５００メートル以内に緩和されたものの依然、警戒対象となっている。
　同行する安部義男総務課長は「高原町の苦悩は、決して人ごとと思えない」と話している。【楢原義則】

２月２日朝刊

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